マーベル、ルメンタムを全額株式交換で買収へ　推計企業価値は1150億ドル

米マーベル・テクノロジー（Marvell Technology）は、ナスダックに上場する両社が2026年11月2日に発表した取引で、米ルメンタム（Lumentum）株1株につき自社株4.500株を交換する。両社は、レーザーや光トランシーバーなどのフォトニクス部品を手がけるルメンタムの推計企業価値を1150億ドルとした。これは、両社の影響を受ける前の2026年10月28日の終値を基準に、ルメンタム株1株当たり約1132ドル、プレミアム（上乗せ幅）約23.9%に相当する。両社によると、10月28日は市場で取引の可能性についての観測が広がる前の最後の取引日だった。共同発表資料によると、取引完了後は、完全希薄化ベースで現在のマーベル株主が統合会社の約67%、ルメンタム株主が約33%を保有する。

両社の取締役会は全会一致で合意を支持した。両社によると、マーベルのマット・マーフィー（Matt Murphy）会長兼最高経営責任者（CEO）は統合会社でも両方の職を続け、ルメンタムのマイケル・ハーストン（Michael Hurlston）社長兼CEOを含むルメンタムの取締役3人が、現在7人で構成するマーベルの取締役会に加わる。両社は、この取引が完了後1年目にマーベルの非GAAPベースの1株当たり利益（EPS）を押し上げると見込んでおり、年10億ドル超のランレートでのコスト削減への道筋があるとしている。両社の試算では、統合後のグループの獲得可能な最大市場規模（TAM）は5500億ドルに広がり、長期的な売上高の伸びと、非GAAPベースの売上総利益率・営業利益率も高まるという。

両社は、銅配線の限界がAIインフラの光への移行を加速させており、個別部品に代わる統合型の光設計には、電気と光のより緊密な協調設計が必要になると主張している。発表資料によると、マーベルはインターコネクト（相互接続）用チップ、ネットワークスイッチ、カスタムプロセッサーチップ（XPU）を、ルメンタムはレーザー、光トランシーバー、光サーキットスイッチ、リン化インジウム（InP）を含む化合物半導体の製造を持ち寄る。マーベルは取引と併せて、2026年10月31日に終了した2027年度第3四半期の売上高の速報値が従来の見通しに沿ったものだったと発表した。見通しの中央値は維持し、幅をプラスマイナス5%からプラスマイナス2%に縮小した。ルメンタムは同日、2027年度第1四半期の決算を別途発表した。